調剤併設型ドラッグストアとして全国に拡大を続けるウエルシア。ウエルシアホールディングスの中核ブランドとして、医薬品・日用品・食品まで幅広く取り扱い、生活インフラとしての役割を強めています。
特に近年は調剤薬局の併設を進めることで、単なるドラッグストアではなく「地域の医療拠点」としての側面も持つようになっています。
本記事では、2026年時点のデータをもとに、ウエルシアの都道府県別店舗数を整理し、その分布から見える出店戦略を詳しく解説していきます。
ウエルシア 店舗数 都道府県別一覧（全国47）
■ 北海道・東北エリア
| 都道府県 | 店舗数 | 都道府県 | 店舗数 |
| 北海道 | 8 | 秋田県 | 12 |
| 青森県 | 86 | 山形県 | 23 |
| 岩手県 | 16 | 福島県 | 37 |
| 宮城県 | 25 |
■ 関東エリア
| 都道府県 | 店舗数 | 都道府県 | 店舗数 |
| 茨城県 | 170 | 千葉県 | 179 |
| 栃木県 | 70 | 東京都 | 335 |
| 群馬県 | 116 | 神奈川県 | 259 |
| 埼玉県 | 256 |
■ 中部エリア
| 都道府県 | 店舗数 | 都道府県 | 店舗数 |
| 新潟県 | 81 | 山梨県 | 33 |
| 富山県 | 43 | 長野県 | 67 |
| 石川県 | 25 | 岐阜県 | 5 |
| 福井県 | 7 | 静岡県 | 231 |
| 愛知県 | 85 |
■ 関西エリア
| 都道府県 | 店舗数 | 都道府県 | 店舗数 |
| 三重県 | 28 | 兵庫県 | 126 |
| 滋賀県 | 19 | 奈良県 | 16 |
| 京都府 | 92 | 和歌山県 | 6 |
| 大阪府 | 243 |
■ 中国・四国エリア
| 都道府県 | 店舗数 | 都道府県 | 店舗数 |
| 鳥取県 | 9 | 徳島県 | 3 |
| 島根県 | 8 | 香川県 | 10 |
| 岡山県 | 70 | 愛媛県 | 25 |
| 広島県 | 74 | 高知県 | 28 |
| 山口県 | 0 |
■ 九州・沖縄エリア
| 都道府県 | 店舗数 | 都道府県 | 店舗数 |
| 福岡県 | 23 | 大分県 | 2 |
| 佐賀県 | 1 | 宮崎県 | 2 |
| 長崎県 | 2 | 鹿児島県 | 0 |
| 熊本県 | 1 | 沖縄県 | 22 |
首都圏が圧倒的に多い｜“ドミナント出店の典型”
ウエルシアは東京都335件、神奈川県259件、埼玉県256件、千葉県179件と、首都圏で圧倒的な店舗数を誇ります。
この背景にあるのが、同一エリアに集中的に出店する「ドミナント戦略」です。店舗同士の距離をあえて近づけることで、物流効率や人材配置を最適化し、さらにブランド認知を一気に高める効果があります。
ドラッグストアは日常利用の頻度が高いため、「近くにあること」がそのまま来店動機につながります。この特性を最大限に活かした配置になっています。
静岡・関東周辺で強い理由｜“地盤からの拡張”
静岡県231件、茨城県170件、群馬県116件など、関東周辺エリアでも非常に強い展開が見られます。
これは関東を中心にドミナントエリアを拡張していく戦略によるものです。いきなり全国に広げるのではなく、隣接エリアへ段階的に広げることで、物流・運営効率を維持したまま出店を増やしています。
この“面で広げる”戦略が、現在の広範囲な店舗網につながっています。
地方で差が出る理由｜“進出タイミングとM&A”
ウエルシアは全国展開しているものの、地域ごとに店舗数の差が大きいのも特徴です。
青森県86件のように突出して多いエリアがある一方で、岐阜県5件、山口県0件といった地域も存在します。この差は、新規出店だけでなく、既存チェーンの買収（M&A）による影響が大きいと考えられます。
つまり、もともと強かった地域を基盤として一気に店舗数を増やしているケースがあり、その結果として偏りが生まれています。
出店戦略の本質｜“面で支配するインフラ型”
ウエルシアの出店戦略は、「点」ではなく「面」でエリアを押さえることにあります。
特定の地域に集中出店し、そのエリア全体の需要を取り込むことで、競争優位を築いています。単に店舗数を増やすのではなく、エリア単位での支配力を高める構造です。
この戦略により、調剤・日用品・食品といった複数の需要を一体で取り込むことが可能になっています。
まとめ｜ウエルシアは“ドミナント型・生活インフラチェーン”
ウエルシアの都道府県別店舗数を見ると、首都圏を中心に圧倒的な密度を持ちながら、周辺地域へと広がる構造が明確に見えてきます。
一部地域では未出店や少数にとどまるものの、強いエリアでは圧倒的な存在感を持つのが特徴です。
ドラッグストアとしてだけでなく、医療・生活の両面を支えるインフラとして、今後もドミナント戦略を軸に拡大が続いていく可能性が高いでしょう。