低価格・無人型フィットネスとして急拡大しているchocoZAP。RIZAPグループが展開し、「月額低価格」「24時間利用」「無人運営」を武器に、従来のフィットネスジムとはまったく異なる市場を開拓しています。
最大の特徴は、コンビニのように日常生活圏に大量出店するモデルです。そのため、短期間で一気に店舗数を増やし、分布にも極端な特徴が現れています。
本記事では、2026年時点のデータをもとに、chocoZAPの都道府県別店舗数を整理し、その分布から見える戦略を詳しく解説していきます。
chocoZAP 都道府県別店舗数一覧
■ 北海道・東北エリア
| 都道府県 | 店舗数 | 都道府県 | 店舗数 |
| 北海道 | 40 | 秋田県 | 1 |
| 青森県 | 3 | 山形県 | 5 |
| 岩手県 | 6 | 福島県 | 8 |
| 宮城県 | 31 |
■ 関東エリア
| 都道府県 | 店舗数 | 都道府県 | 店舗数 |
| 茨城県 | 15 | 千葉県 | 91 |
| 栃木県 | 11 | 東京都 | 386 |
| 群馬県 | 12 | 神奈川県 | 171 |
| 埼玉県 | 97 |
■ 中部エリア
| 都道府県 | 店舗数 | 都道府県 | 店舗数 |
| 新潟県 | 18 | 山梨県 | 3 |
| 富山県 | 8 | 長野県 | 6 |
| 石川県 | 11 | 岐阜県 | 14 |
| 福井県 | 7 | 静岡県 | 32 |
| 愛知県 | 139 |
■ 関西エリア
| 都道府県 | 店舗数 | 都道府県 | 店舗数 |
| 三重県 | 14 | 兵庫県 | 111 |
| 滋賀県 | 15 | 奈良県 | 31 |
| 京都府 | 53 | 和歌山県 | 5 |
| 大阪府 | 249 |
■ 中国・四国エリア
| 都道府県 | 店舗数 | 都道府県 | 店舗数 |
| 鳥取県 | 1 | 徳島県 | 5 |
| 島根県 | 3 | 香川県 | 24 |
| 岡山県 | 22 | 愛媛県 | 9 |
| 広島県 | 67 | 高知県 | 10 |
| 山口県 | 12 |
■ 九州・沖縄エリア
| 都道府県 | 店舗数 | 都道府県 | 店舗数 |
| 福岡県 | 113 | 大分県 | 11 |
| 佐賀県 | 3 | 宮崎県 | 4 |
| 長崎県 | 6 | 鹿児島県 | 21 |
| 熊本県 | 34 | 沖縄県 | 8 |
東京都が圧倒的|“超高密度ドミナント戦略”
chocoZAPは東京都386店舗と、圧倒的な店舗数を誇ります。
これは単なる人口規模の問題ではなく、同一エリアに複数店舗を配置する「ドミナント戦略」を徹底しているためです。徒歩圏内に複数店舗が存在するレベルで出店することで、利用頻度を高め、「いつでもどこでも使える」状態を作り出しています。
この戦略は従来のフィットネスジムではほとんど見られなかったものであり、chocoZAPの最大の特徴と言えます。
都市部に集中する理由|“無人×低コストで成立”
都市部で店舗数が多いのは、無人運営によって小規模物件でも成立するためです。
通常のジムでは採算が合わないような小さなテナントでも出店可能であり、これが爆発的な出店スピードにつながっています。駅前だけでなく、住宅地や雑居ビルの一角などにも広く展開できる点が強みです。
結果として、人口密度の高い都市部では一気に店舗数が増える構造になっています。
地方展開の特徴|“都市優先→地方拡張”
地方にも出店は進んでいますが、都市部ほどの密度には達していません。
これは戦略的に「都市部で先にシェアを確保し、その後地方へ展開する」方針を取っているためです。実際に福岡県113店舗、広島県67店舗など、地方中核都市では急速に増加しています。
今後は地方でも同様のドミナント展開が進む可能性が高いと考えられます。
出店戦略の本質|“小型×無人×大量出店”
chocoZAPの本質は、1店舗あたりの規模を極限まで小さくし、その代わりに数で勝負するモデルです。
これにより、従来のフィットネスでは考えられなかったスピードで全国展開が可能となっています。1店舗ごとの売上よりも、「エリア全体での利用総量」を最大化する考え方です。
他フィットネスとの違い|“インフラ化されたジム”
一般的なフィットネスジムが「目的地」であるのに対し、chocoZAPは「生活の一部」として機能します。
コンビニのようにどこにでもあることで、利用ハードルを下げ、運動の習慣化を促進しています。この違いが、店舗数の圧倒的な差につながっています。
まとめ|chocoZAPは“超都市集中・大量出店モデル”
chocoZAPの都道府県別店舗数を見ると、都市部を中心に爆発的に拡大していることが分かります。
無人運営と小型店舗という強みを活かし、短期間で全国規模のネットワークを構築している点が最大の特徴です。
今後も都市部での密度強化を進めつつ、地方主要都市へと拡大していくことで、さらに「生活インフラ化」が進んでいくと考えられます。