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カインズ 店舗数【2026年】都道府県別一覧(全国47)

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郊外型ホームセンターの代表格であるカインズ。DIY・日用品・インテリアまで幅広く扱う巨大店舗を軸に、独自の出店戦略を取っているのが特徴です。

2026年時点では全国約280店舗規模まで拡大していますが、実際には全国均等ではなく、かなり偏った分布になっています。

本記事では、その都道府県別の配置を整理しながら、「なぜこの分布になるのか」を深掘りしていきます。


カインズ 店舗数 都道府県別一覧(全国47)

■ 北海道・東北エリア

都道府県店舗数都道府県店舗数
北海道3秋田県0
青森県0山形県0
岩手県0福島県11
宮城県5

■ 関東エリア

都道府県店舗数都道府県店舗数
茨城県16千葉県24
栃木県14東京都21
群馬県30神奈川県19
埼玉県32

■ 中部エリア

都道府県店舗数都道府県店舗数
新潟県2山梨県4
富山県0長野県16
石川県0岐阜県3
福井県0静岡県25
愛知県15

■ 関西エリア

都道府県店舗数都道府県店舗数
三重県5兵庫県7
滋賀県3奈良県1
京都府2和歌山県1
大阪府5

■ 中国・四国エリア

都道府県店舗数都道府県店舗数
鳥取県2徳島県0
島根県0香川県0
岡山県2愛媛県0
広島県1高知県0
山口県0

■ 九州・沖縄エリア

都道府県店舗数都道府県店舗数
福岡県3大分県0
佐賀県0宮崎県0
長崎県0鹿児島県0
熊本県1沖縄県3

関東に集中する理由|“本拠地+物流効率”

カインズの店舗分布でまず目立つのが、関東への圧倒的な集中です。特に埼玉・群馬・千葉といったエリアに店舗が密集しています。

これは単なる人口要因ではなく、企業の成り立ちそのものが関東起点であることが大きく影響しています。さらに、ホームセンターは大型物流・在庫を前提とするため、配送効率の良いエリアに集中しやすい特徴があります。

結果として、関東では“面で広げる”出店が可能になり、他地域よりも明確に店舗数が多くなっています。


都市部にも多い理由|ホームセンターでは珍しい構造

一般的にホームセンターは郊外型ですが、カインズは東京都に21店舗と、都市部にも比較的積極的に出店している点が特徴です。

これは従来の「資材・工具中心」から進化し、
・インテリア
・日用品
・デザイン性の高いPB商品

といった“生活提案型”へシフトしているためです。

実際、カインズは「モノ」だけでなく“コト(体験)”を提供する店舗づくりを進めており、都市型需要にも対応できる業態に進化しています。

その結果、他のホームセンターよりも都市出店が成立しやすくなっています。


地方が少ない理由|“出せる場所が限られる業態”

一方で、未出店の県が多いのもカインズの特徴です。これは単純に弱いのではなく、出店条件がかなり厳しい業態だからです。

カインズは
・広大な売場面積
・大型駐車場
・一定以上の商圏人口

が必要になるため、小規模な地方都市では成立しにくい構造になっています。実際、全国でも29都道府県にしか展開しておらず、無理な全国展開は行っていません。この“出さない判断”が、分布の偏りとして表れています。


中部に強い理由|“第二の主戦場”

静岡・長野・愛知といった中部エリアにも一定の店舗集中が見られます。

このエリアは
・車社会
・住宅需要が高い
・DIY・園芸ニーズが強い

といった特徴があり、ホームセンター業態と非常に相性が良い地域です。特に静岡・長野は大型店舗が成立しやすく、関東に次ぐ“第二の主戦場”となっています。


カインズの出店戦略|“広げない大型店モデル”

カインズの最大の特徴は、店舗数を無理に増やさない戦略です。

コンビニや外食チェーンのように小型店を大量出店するのではなく、
・1店舗あたりの売場面積が大きい
・商品数が多い
・滞在型の買い物体験

を重視しています。そのため、出店できる場所は限られますが、その分1店舗あたりの集客力と売上密度が非常に高い構造になっています。


まとめ|カインズは“広域商圏型ホームセンター”

カインズの都道府県別店舗数を見ていくと、全国均等ではなく、関東・中部を中心に偏った分布になっていることが分かります。

これは
・大型店舗前提の業態
・物流効率重視
・商圏人口の制約

といった要因が重なった結果です。

そのため、他チェーンのように“どこにでもある存在”ではなく、「出店できる場所にだけ強く出る」広域商圏型モデルになっています。

今後もこの傾向は大きく変わらず、地方への一気の拡大ではなく、出店条件を満たすエリアでの最適化が進んでいくと考えられます。