ガソリンスタンドの店舗数ランキング【2026年】多い順一覧

日本のガソリンスタンド（サービスステーション／SS）業界は、長期的な「店舗数の減少」と「業界再編」が続いている市場です。

かつては1990年代に約6万店舗を超える規模を誇っていましたが、30年以上にわたって縮小傾向が続いています。その背景には、燃費性能の向上やハイブリッド車・電気自動車（EV）の普及、さらには人口減少といった複合的な要因があります。

一方で、物流や地方生活を支えるインフラとしての重要性は依然として高いままです。また近年はセルフ式スタンドの増加や、コンビニ併設、EV充電設備の導入など、業態の変化も進んでいます。

この記事では、日本国内の主要ガソリンスタンドチェーンを店舗数ベースで整理しながら、それぞれの特徴や違い、さらに業界全体の動向について詳しく解説していきます。

ガソリンスタンドの店舗数ランキング（日本）

まずは、日本国内の主要ガソリンスタンドチェーンを店舗数の多い順にまとめました。
※系列SS含む（目安）

日本国内のガソリンスタンドチェーンにおいて、ENEOSは圧倒的な規模です。約12,000店舗という数字は他のチェーンを大きく引き離しており、日本のガソリンスタンドの中でも圧倒的な存在感を持っています。

また2位のapollostationは、出光興産と昭和シェルの統合によって一気に規模を拡大しており、ENEOSに次ぐ大手として市場を支えています。この2社で業界の大半を占める構造になっているのが特徴です。

一方で、JA-SSのように地方に強いブランドや、ホクレンのように特定地域に特化したチェーンも存在しており、ガソリンスタンド業界は全国一律ではなく、地域ごとに異なる勢力図が形成されています。

ガソリンスタンドの特徴と傾向

ガソリンスタンド業界の特徴は、「インフラとしての役割」と「収益構造の変化」が同時に進んでいる点にあります。

まず大きな流れとして、店舗数は長期的に減少を続けています。そのため、小規模なスタンドを中心に統廃合が進み、大手系列への集約が進んでいます。

一方で、残っている店舗はより効率的な運営へとシフトしています。特にセルフ式スタンドの普及は大きな変化であり、人件費を抑えながら営業できるため、現在では全体の約4割を占めるまでになっています。

また最近では、ガソリン販売だけに依存しないビジネスモデルへの転換も進んでいます。コンビニ併設や洗車サービス、車検・整備、さらにはEV充電設備の導入など、「車に関する総合サービス拠点」としての役割が強まっています。

さらに地域による違いも大きく、都市部では店舗数自体は少ないものの効率的な運営が求められる一方、地方では生活インフラとしての重要性が高く、人口あたりの店舗数はむしろ多い傾向にあります。

ガソリンスタンド比較表（価格・特徴）

都市部では、アクセスの良さやセルフ対応のしやすさが重視される一方、地方では有人サービスや地域密着の安心感が重視される傾向があります。

また最近では、ポイントサービスやアプリ連携なども重要な差別化要素となっており、単なる燃料供給の場から「継続的に利用するサービス」へと変化しています。

都道府県別 ガソリンスタンド出店傾向（目安）

ガソリンスタンドの出店傾向は、他の小売業と比べても地域差が非常に大きいのが特徴です。

特に北海道や東北、九州などの地方では、自動車が生活必需品であるため、人口あたりの店舗数が多くなります。一方で東京都のような都市部では、公共交通機関が発達しているため店舗数自体は少なく、効率的な配置が重視されています。

このようにガソリンスタンドは、単なる市場規模ではなく「生活インフラとしての必要性」によって分布が決まる業界といえます。

まとめ｜ガソリンスタンドの店舗数ランキング

ガソリンスタンドの店舗数ランキングでは、ENEOSが圧倒的な規模で業界トップに立っており、apollostationがそれに続く形で市場を形成しています。

店舗数は長期的に減少しているものの、その背景では大手への集約や効率化が進み、業界としては新たな形へと移行しています。またセルフ化やサービスの多様化により、従来とは異なる価値が求められるようになっています。

今後は、ガソリン需要の減少やEVの普及といった変化を受けながらも、地域インフラとしての役割は維持されると考えられます。その中で、どれだけ多機能化・高付加価値化を進められるかが、ガソリンスタンド業界の大きなテーマになっていくでしょう。